2-7.無償割当

無償割当

ファイナンス･ツールを開きます。
メニュー・バーの「資本政策案(P)」から「ファイナンス」をクリックするか、あるいは「Financial Planning Project」ツール・バーの「Finance Tool」をクリックします。
無償割当を行う有価証券を、株式･新株予約権･新株予約権付社債の中から選択します。
無償割当を選択します。
割り当てる株式(または新株予約権の目的となる株式)の種類を選択します。
割当先を選択します。
発行済みの株式の種類が表示されるので、どの株式を保有する株主に対して無償割当を行うかを決定します。
- 無償割当においては、会社法第202条第1項第1号や第241条第1項第1号に該当する規定はありませんので、割り当てる株式(または新株予約権の目的となる株式)の種類と割当先は別個に指定します。
「NEXT >>」ボタンが表示されるので、押すと画面が遷移します。
割当比率を入力します。
割当先である各株主の保有株数に割当比率を乗算した結果が割当株数(または行使株数)として表示されます。
無償割当ですので、株式や新株予約権の払込金額の入力欄はありません。
- 新株予約権あるいは新株予約権付社債の場合には行使価額を入力します。
- 割当株式(または新株予約権の目的となる株式)が種類株式であるときには転換価額を入力します。
「OK」ボタンを押すと、シートにユニットが挿入されます。

割り当てる株式の種類と同じ種類の株式を発行会社が自己の持分として保有していた場合、新規発行に替えてそれを交付することも出来ます。
1. この場合、株主欄に「目的株式の自己持分」と赤く表示されます。
2. 自己持分を割当株式として交付したい場合には、横のチェック･ボックスにチェックを入れます。
3. 割当株数の入力ボックスが表示されます。
4. 交付する株数をマイナスの値で記入します(Ver.6.04以降は、プラスの値を入力しても自動的にマイナス表示されます)。
新株予約権あるいは新株予約権付社債の場合も同様です。
同じ種類の株式を目的とする新株予約権あるいは新株予約権付社債を発行会社が自己持分として保有していた場合には、それを交付することが可能です。

自己持分は純資産の部の控除項目でしたが、発行分に充当された金額は減額されます。マイナスをマイナスするのでプラスとなり、純資産の部が増額される筈ですが、無償発行なのでその他資本剰余金において同じ金額だけ処分差損が発生しますので、純資産の部全体としては変化ありません。従って、26行目の「資本調達額」には何も表示されません。
新株予約権あるいは転換社債型でない新株予約権付社債の場合には、交付した自己持分新株予約権の簿価相当金額が、当期の利益から減額されます。
転換社債型の新株予約権付社債の場合、発行時に社債と新株予約権の合算金額を普通社債に準じて処理していますので、再処分の際にも特に処理を行いません。